常陸秋そば 手打ち 梅冷やしそば 生蕎麦 6人前 生蕎麦 三年梅 梅 うめ 国産 生 そば 蕎麦 寿多庵

国産常陸秋そばを使用！さっぱり梅冷やし蕎麦をご自宅で 茨城県『大洗』で大正15年から創業する老舗割烹料理寿多庵（すだあん）の『常陸秋そば梅冷やし蕎麦 』です。国内の蕎麦の自給率は20％ちょっとと、殆どが海外から仕入れており主に中国産の蕎麦粉が多く仕入れられております。そのため国内に流通している蕎麦において、国産蕎麦粉だけを使用している蕎麦はそんなに多くないのが現状です。 茨城県は江戸時代から蕎麦処として有名で、蕎麦の栽培に適した地を有しております。毎年蕎麦の生産量は全国トップクラスで、そんな茨城では蕎麦の中でも玄蕎麦最高峰とされる『常陸秋そば』という品種があります。蕎麦は他家受粉植物で、きっちり管理していないと他の花粉が受粉してしまい品種が維持できなくなってしまいます。常陸秋そばの特徴である、甘みと芳醇な香りを生産者様の方で厳重管理し育てて頂いた蕎麦となっております。寿多庵では、常陸秋そばの中でも上質な蕎麦の実を使用して、そば殻を全て取り除いてから、店頭で配送するその日の朝に石臼で蕎麦粉にして手打ちしております。そば殻ごと挽いたそば粉は、蕎麦の香りは強くなりますが多少苦みが出てきます。そんな蕎麦殻を除き、そば殻で蕎麦の香りを高めるようなこともせず、純粋な蕎麦の実から香る蕎麦本来の味と香りを楽しんで頂ける蕎麦となっております。 また当店は、茨城県産の「常陸秋そば」のみを使用し、二八蕎麦として店頭で手打ちした蕎麦をそのままご家庭にお届けさせて頂きます。二八蕎麦としている理由は、十割蕎麦よりも歯ごたえやのど越しが良く、蕎麦のコシや滑らかさを追求してこの配分としております。そんな常陸秋そばを、『挽き立て・打立て・茹で立て』の蕎麦の三立てで提供すべく、配送当日に石臼で挽いて手打ちをして、直ぐに真空パックにしてお届けいたします。保存料など一切使用しておりませんので、賞味期限が短いですが店頭で食べる蕎麦と同じ品質をご家庭でお楽しみ頂けます。蕎麦汁も代々継承してきている、寿多庵（すだあん）の手作りの蕎麦汁もご一緒にお届けいたします。寿多庵（すだあん）がこだわり抜いた、香り高い常陸秋そばを是非お楽しみください。 茨城県が誇る吉田屋様の三年熟成された『三年梅』を使った梅冷やし蕎麦です。挽き立て・打ち立て・茹で立ての生蕎麦の上に、水菜、茗荷、紫蘇の新鮮な野菜の上に酸味が抑えられたほんのりと甘みのあるまろやかな三年梅を乗せ、蕎麦つゆをかけて出来上がり。野菜たっぷりのヘルシーでさっぱりとした茨城の蕎麦を是非ご堪能下さい。 商品説明 名称 常陸秋そば 手打ち 梅冷やしそば 生蕎麦 6人前 生蕎麦 三年梅 梅 うめ 国産 生 そば 蕎麦 寿多庵 内容量 1,800g そば粉、小麦粉、梅干、水菜、茗荷、紫蘇、天かす、海苔、つゆ（醤油【小麦、大豆を含む】、みりん、鰹節、原料糖、グルタミン酸ナトリウム） 注意事項 賞味期限が製造日より4日となるため、コメント欄に日時指定を記入の上、お申し込みをお願いいたします。 また年末年始は、1/1〜1/4は休業日となるため、発送や問合せ等には対応できかねますので、ご了承ください。 賞味期限 製造日より4日 アレルギー表示 小麦、そば、大豆 保存方法 ・冷蔵保存（10℃以下）して下さい 日時指定 賞味期限が製造日から4日となるため、コメント欄にて必ずご指定下さい。 日付は注文後から9日以降でご指定お願いします。 指定がない場合には順次配送手配を進めさせていただきます。 日時指定がない場合でも、配送管理の都合上、伝票には日付が印字されている場合があります。 賞味期限が短い返礼品となりますので、寄附者様の都合により受取ができず返送されて来た場合、 再配達や代品配送はご対応できかねます。 ご理解・ご了承の上お申込みをお願いいたします。 配送 冷蔵配送 ・ご入金確認後、準備でき次第、順次発送致します ※クール便対象 配送できない地域がございます※ 　・北海道・島根県（松江市、安来市）・広島県（福山市）・鳥取県・岡山県・山口県 　・徳島県・香川県・愛媛県・高知県 　・福岡県・佐賀県・長崎県・大分県・熊本県・宮崎県・鹿児島県・沖縄県 　・伊豆諸島：青ヶ島村（青ヶ島）・利島村（利島）・御蔵島村（御蔵島）・式根島 　・小笠原諸島：小笠原村（父島・母島・硫黄島・南鳥島など） 事業者 株式会社　寿多庵 ふるさと納税よくある質問はこちら 寄付申込みのキャンセル、返礼品の変更・返品はできません。あらかじめご了承ください。常陸秋そば 手打ち 梅冷やしそば 生蕎麦 6人前 生蕎麦 三年梅 梅 うめ 国産 生 そば 蕎麦 寿多庵 寄附金の使い道について 町長が必要と認める事業（町におまかせ） 海と緑の保全と活用に関する事業 伝統文化の継承や文化財の保護活動に関する事業 人材育成に関する事業（教育を含む） スポーツの振興や健康増進に関する事業 漁業や観光などの地場産業の振興に関する事業